選手会、現役ドラフトの実施を要望
2018年08月03日
8/3、日刊スポーツ4面より
労組プロ野球選手会と日本野球機構（NPB）は2日、都内で事務折衝を行い、選手会は「現役ドラフトを最優先に協議したい」と伝えた。「現役ドラフト」とは、出場機会が少ない選手が他球団への移籍で出場機会を増やす制度。NPB側も話し合いを続けることに同意した。
選手会は7月のオールスター期間中に臨時大会を開き、構造改革ビジョンを打ち出した。重点事項が移籍を活性化させる現役ドラフト。森忠仁事務局長は「（90年代の）セレクション会議が実際機能しなかったのは何でかを考えると、プロテクト（獲得できない選手）の人数と認識している。話し合いはしてくれそう。実のあるものにしていければ」と話した。
NPB側は調査、議論の継続を約束した。選手関係委員長の谷本修氏（阪神副社長）は「具体案があれば出してほしいと要望した。選抜会議がなぜ休止状態なのか実行委員会で議論しないと」。まずは過去の事例を研究した上で、プロテクトや移籍選手の対象を協議していく方向となった。
プロ野球では、過去にも移籍活性化を目指した制度が存在した。野球協約第14章には「選抜会議」が定められ、実際に70～72年に行われた。後に大洋で活躍した左腕、佐藤政夫は巨人からロッテに移籍している。
また、90年には「セレクション会議」が行われ、島田誠（日本ハム）と坂口千仙（ダイエー）など3件のトレードが成立。翌91年にも角盈男（日本ハム）と小川淳司（ヤクルト）が移籍している。同会議は98年ごろまで非公開ながら開催された形跡が見られるが、近年は休眠状態となっている
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