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現役ドラフト潰し?、電撃トレード頻発する裏事情

2019年07月06日

7/6、夕刊フジ41面より
過去に例のないシーズン中の交換トレード頻発。4日には、阪神・石崎剛投手とロッテ・高野圭佑投手の交換トレードが発表された。

6月26日に発表された日本ハム・鍵谷陽平&藤岡貴裕投手と、古巣復帰の巨人・吉川光夫投手&宇佐見真吾捕手の2対2の交換トレードが第1弾。続いて同30日には中日・松井雅人捕手&松井佑介外野手とオリックス・松葉貴大投手&武田健吾外野手の2対2、第2弾が発表された。

さらに今月2日、第3弾として楽天・三好匠内野手と広島・下水流昂外野手の1対1。そしてこの日の1対1の交換トレードは第4弾となる。トレード期限が今月末までとはいえ、突然火が付き、一気に活性化したトレード戦線。例年にない異様な事態だ。

その裏では、12球団経営者サイドと労組・日本プロ野球選手会(炭谷銀仁朗会長=巨人)との“綱引き”が見え隠れする。選手会側は「移籍の活性化」の切り札として今オフにも、出番の少ない選手に対し他球団でのチャンスを与える「現役選手ドラフト」の導入を要求しているのだ。

6月27日の事務折衝でも、日本野球機構(NPB)選手関係委員会に対し12球団側の統一見解を求めた。今月12日に都内のホテルで行われる労組・日本プロ野球選手会総会で報告、最終的な対応策を検討するためだ。

12球団側は選手会の希望を入れ、2日に都内で行われた実行委員会で統一見解案を検討したが、結論は出なかったという。各球団にそれぞれの思惑と意見があり、いざ統一見解となると足並みが簡単にそろわないのが現実だ。

そんな現状の中で、突然相次いで成立した4件の電撃的な交換トレード。これほどトレードが活発に行われるなら、「現役ドラフト制度」の喫緊の必要性は薄れるといえなくもない。今回の交換トレードラッシュには、そんな“現役選手ドラフト潰し”という、12球団側の思惑も見え隠れする。

トレードは球団側に一方的な人事権があり、飼い殺し状態の選手を救済する「現役ドラフト制度」の必要性は変わらない。12球団側と選手会がひと揉めする危険性を秘めており、今後の展開から目を離せない。



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