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国際ドラフト、日本アマチュア選手はカヤの外

2019年08月20日

8/20、日刊ゲンダイ27面より
2000年代に入ってから、メジャーにおける国際ドラフトの実施は球界の関心事のひとつとなっている。しかし、国際ドラフトを導入したい経営者側と、導入に反対する選手組合との意見が一致せず、実現に至っていない。

今年7月にも米国の野球専門雑誌「ベースボール・アメリカ」が「大リーグ機構は早ければ2020年に国際ドラフトを実施」と報じた。だが、実際に制度が導入されるかは不透明だ。

国際ドラフトとは、米加両国と米国領のアマチュア選手に対してなされる現行のドラフトと同様に、現在はドラフトの対象となっていない他の国や地域のアマチュア選手も選択の対象にしようというものだ。大リーグ球団の経営者の多くは、国際ドラフトの実現に積極的な態度を取っている。

12年以降、ドラフトでは、10巡目までに指名した選手に対する契約金の推奨額を設定し、実際の金額が所定の割合を超えた場合に罰則が科せられる。経営者たちは国際ドラフトを導入することで現行のドラフトと同様に、外国のアマチュア選手の契約金額にも上限を設け、機会の均等を進めようとしているのである。

だが、選手との契約に利用できる金額が制約されることには弊害もある。すなわち、各球団はアマチュア選手に対して所定の金額の範囲内で契約金額を提示するために、選手を徹底して比較する必要が出てくるのだ。

しかも、外国、特にアジア各地にスカウトを常駐させたり派遣する大リーグ球団は減少している。理由は明らかで、アジアの場合、高校を卒業して直接大リーグ球団と契約した右投げの投手で大成した選手が一人もいないことなどから、スカウトをアジア地域に常駐させることに消極的な球団が増えているからだ。

このように考えれば、国際ドラフト制度が実現し、契約金の制約が設けられれば、各球団は費用対効果を重視してアマチュア選手を指名する傾向を強めると予想される。さらに、国際ドラフトの中心になるのは、日本を含むアジアのアマチュア選手ではなく、各球団のスカウトが常駐するベネズエラやドミニカ共和国の選手とならざるを得ない。

「ベースボール・アメリカ」が国際ドラフトの実施時期を8月と報じたことも示唆的だ。ドミニカなどのアマチュア選手との交渉が解禁される7月2日以降であることを考えれば、国際ドラフト構想が中南米を主たる対象としていることは明らかだろう。

日本球界の関係者は「大リーグの国際ドラフト」というと「日本のアマチュア選手が狙われる」と身構えがちだ。しかし、大リーグを取り囲む環境を考えれば、「日本パッシング」が起きることもあり得るといえるだろう。



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